自動車における電動化は想定以上の速さでますます加速しており、本格的に電気自動車の普及が進むといわれています。
「これからEVの時代がくるかも知れない」程度の認識だった2016年、三菱UFJモルガン・スタンレー証券が公表した１つのリポートは、自動車産業に波紋を広げました。
エンジンなどの内燃機関がモーターへ変わることで、それに付随する多くの部品が不要となり、内燃機関向けの部品を主に製造してきた部品メーカーは路頭に迷うかもしれないのです。
リポートから時が経った現在、各メーカーはどのような活路を見出しているのでしょうか。
目次
EV化で不要になる部品への売上高依存度調査
三菱UFJモルガン・スタンレー証券が2016年公表したリポート。EVではガソリンエンジンやディーゼルエンジンといった内燃機関や変速機が消え、モーターや電池、インバーターに取って代わられます。リポートでは、そうしたEV化で消える部品への依存度が高いメーカーがリストアップされています。
| EV化で不要になる部品への売り上げ依存度 | ||
| 順位 | 部品メーカー名 | 依存度 |
| 1 | 愛三工業 | 90% |
| 2 | エクセディ | 86% |
| 3 | 日本特殊陶業 | 83% |
| 4 | アイシン精機 | 55% |
| 5 | エフ・シー・シー | 52% |
| 6 | 武蔵精密工業 | 52% |
| 7 | 住友理工 | 51% |
| 8 | フタバ産業 | 50% |
| 9 | デンソー | 39% |
| 10 | ケーヒン | 30% |
以上が公表されたうちの上位10社となります。
とりわけ依存度が高いと評価された上位３社、愛三工業、エクセディ、日本特殊陶業は今後の自動車産業の流れをどう考え、取り組んできたのでしょうか。
愛三工業
愛三工業株式会社（あいさんこうぎょう、英: Aisan Industry Co., Ltd.）は、愛知県大府市に本社を置く自動車部品メーカー。トヨタ自動車の関連会社で、トヨタ自動車向けを中心とした自動車部品（主に燃料ポンプモジュール、スロットルボデー、キャニスタ、エンジンバルブなど）の製造・販売を主力としています。
| 売上高 | 単独：831億38百万円 連結：1,814億27百万円（2021年3月期） |
| 従業員数 | 単独：2,743人 連結：8,688人（2021年3月期） |
今後エンジンが不要となる流れにおいて、愛三工業はどのように考えているのでしょうか。リクルートサイトに以下のような記述があります。
自動車産業は2050年まで成長が見込まれており、新興国や途上国でクルマの所有がこのまま進むと、現在の約3倍にあたる30億台に達すると予測されています。EVシフトが注目されていますがハイブリッド車などエンジン搭載車のニーズも依然として高く、今後も世界中でAisan製品を搭載したクルマは増えていくでしょう。
また、未来の動力源はみなさんがよく知る、ガソリン、電気、水素だけではありません。再生可能エネルギーで生成された水素と、大気中や工場から排出されたCO2を合成して作られる「e-fuel」というCO2そのものを資源とする新たな動力源も開発が進んでいます。さらに、バイオ燃料やそれぞれの動力を組み合わせたハイブリッドなど、今後動力源の多様化は進みます。各国の文化やインフラ、環境規制によって変わるモビリティの形に合わせ、Aisanとしての動力源に対する答えを見つけ、実現していきます。
今後も新興国を中心にハイブリッドを含むガソリン車の需要は高まり続ける一方で、EVやe-fuelといったクリーンエネルギー向けの製品開発を強化していくとしています。
既にガス燃料システムで蓄積したノウハウを活かし多様な動力源への対応を進めており、水素自動車用の水素供給ユニットや、燃料電池車に使用するFCV用エアバルブ等のクリーンエネルギー向け製品の開発も積極的に行っています。
エクセディ
株式会社エクセディ（英: EXEDY Corporation）は、大阪府寝屋川市に本社を置く自動車部品メーカー。主に自動車のクラッチとトルクコンバータ、二輪車用クラッチ、建設・産業・農業機械用のクラッチ・トランスミッションを製造しています。
| 売上高 | 連結：2,610億9,500万円（2022年3月期） |
| 従業員 | 連結：15,602人（2022年3月期） |
今後エンジンが不要となる流れにおいて、エクセディはどのように考えているのでしょうか。リクルートサイトに「次世代・電動化商品」の取り組みについて紹介がありました。以下抜粋します。
これからの製品について（電動化対応製品）
EVワイドレンジドライブシステムは流体解析技術を生かした4輪EV向け製品。通常EVはモーターと減速機を使用するが、AT向けトルクコンバータをEV向けにアレンジすることで、坂道走行や高速走行に適した走行が可能となります。
アセアン、インド市場における２輪向けとして、電動化ニーズに対応したモーターと変速装置を組み合わせたシステムを開発中。
今後市場拡大が予想されるドローン事業としては、測量用ドローンと農業用ドローンのモーターとプロペラを開発中。国内唯一のモーター、プロペラメーカーとして製品開発を実施していく。
汎用電動ユニットは、パレットトラックなどに後付け可能なシステム。作業者がボタンで操作しアシストが可能で、負担軽減、安全安心をサポートする。
主製品である自動車のクラッチやトルクコンバータなどはEV化において不要となりますが、その技術を応用したEV向け製品の開発が積極的に行われていることが分かります。
日本特殊陶業
日本特殊陶業株式会社（にっぽんとくしゅとうぎょう、英: Niterra Co., Ltd.）は、愛知県名古屋市瑞穂区に本社を置くメーカー。主にスパークプラグ、セラミックス製品を製造しており、全世界で事業を展開し海外売上比率は8割を超えます。
| 売上高 | 単独：3,169億2,800万円 連結：4,917億3,300万円（2022年3月期） |
| 従業員 | 単独：3,668人 連結：16,145人（2022年3月期） |
2040 目指す姿として、以下のような記述がリクルートサイトにありました。
自動車の電動化や半導体需要の拡大といった技術的な変革など、大きな変化が生じている今、当社にも「これまでの延長線上にない変化」が求められています。「セラミックスで何ができるか」という既存の枠組みを超え、求められているのは世の中や私たちの想像を超えた挑戦。 “Beyond ceramics, eXceeding imagination” 「セラミックスのその先へ、想像のその先へ。」を2040年の目指す姿（ビジョン）として、新たな日本特殊陶業グループを創造します。
また、今後注力する事業分野として以下のような記述がありました。
注力する事業分野は、「環境・エネルギー」、「モビリティ」、「医療」、「情報通信」の4分野です。
我々には、セラミックス素材技術やセンシング技術、グローバル生産・販売体制などのコア・コンピタンスがあります。このコア・コンピタンスに、”Something New”で新しい価値を加え、”Open Innovation”で社内外を巻き込み、4つのドメインを成長させていきます。
自動車中心のビジネスから、技術を新たな分野に応用していくとしています。
主力製品であるスパークプラグは、世界のほぼ全ての自動車メーカーに採用され供給を行っています。事業ポートフォリオでは、2020年は内燃機関事業82%、非内燃機関事業18%であったものを、2030年までに内燃機関事業60%、非内燃機関事業40%にすることを目標としています。
各社活路を模索中
自動車の仕組みが大きく変わることで、企業の存続自体を揺るがすような事態になってきています。その中で今回取り上げた3社においては、以前に比べ電動化への対応を積極的に行っていることがうかがえました。
愛三工業はトヨタグループということもあり、水素自動車や燃料電池車の開発を積極的に行うトヨタがいる限りなんとかなる面はあるかと思います。
エクセディはクラッチやトルクコンバータをモーターに適正化することで新たな製品を開発していますが、これまでのように必要不可欠な製品ではないためそれ以外の事業開拓が不可欠となります。
日本特殊陶業は他の２社よりも事業転換をより大きく捉えている印象です。自動車用製品のEV化対応ではなく、より幅広い事業を見据えているようです。
そんなEV化が進む中、その状況を変えるようなニュースもあります。
欧州連合（EU）加盟国は2023年3月の閣僚理事会で、2035年に内燃機関（エンジン）車の新車販売を事実上禁止する法案を承認したものの、大きな自動車産業を抱えるドイツが雇用への影響を懸念し反対を表明。二酸化炭素（CO2）と水素を原料とする合成燃料を使う場合に限り、35年以降も販売が認められることになりました。
このところEV化に振り回されている印象がありますが、EVが増えたことによる危険性や環境問題などがピックアップされるようになった場合、EVを減らす必要が出てくる可能性も否定できません。
いずれにせよ内燃機関車の比率は今後も右肩下がりになると思われます。世界の動向を上手くとらえた対応が求められています。
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